辞めたいと思う日もあれば、まだ頑張れる気がする日もある。
その状態のまま、数か月たっていませんか。
転職で迷うのは、意志が弱いからではありません。仕事やこれからの生活を真剣に考えているからこそ、簡単には答えを出せないのだと思います。
この記事は、「辞めるべきサイン」を並べて転職をすすめるものではありません。
今の迷いを整理して、
転職を検討した方がよい状態なのか、まだ今の会社で動ける状態なのか
を見分けるための記事です。
私自身、これまで5回の転職を経験しました。現在は企業の採用担当として、応募書類を読み、転職理由を聞く側にいます。
転職に迷った側と、応募者を迎える側。
その両方の立場から見えてきたことをお伝えします。
この記事を3行でまとめると
- 転職を考えるきっかけになりやすい状態を、7つに整理しました
- サインがあっても、すぐに転職する必要はありません。それぞれに「まだ辞めなくていい場合」の見分け方をつけています
- 読んだ結果、「今は転職しない」と決めるのも、立派な結論です
1．成長機会が少なく、今後のキャリアに不安を感じる
転職を考えるきっかけは、今の会社への不満だけではありません。
自分の成長や今後のキャリアを考えた結果として、環境を変えたいと思うこともあります。
例えば、次のような状態です。
- 同じ仕事が続き、新しい経験が増えない
- 今後身につけたい専門性を得られない
- 新しい仕事や役割を任せてもらえない
- 数年後のキャリアを想像できない
- 社外でも通用する経験を積めているか不安
私自身も、
このまま同じ仕事を続けていて、自分の市場価値を高められるのだろうか
と考えて、転職を選んだことがあります。
ここでいう市場価値とは、単に高い年収を得られることではありません。
ほかの会社でも活かせる経験、専門的な知識やスキル、新しい仕事に対応できる力など、特定の会社だけに依存しないキャリアをつくることです。
まだ辞めなくていい場合の見分け方
現在の会社に成長機会が残っているなら、すぐに転職する必要はありません。
上司への相談、部署異動、社内公募、新しい業務への立候補などによって、経験を広げられる可能性があります。
一方で、希望する仕事へ挑戦できる見込みがなく、このままでは将来選べる仕事が狭くなると感じるなら、転職によって必要な経験を取りにいくことも選択肢です。
ただし、「市場価値を上げたい」だけでは、転職先を選ぶ基準としては曖昧です。
- 次の会社で、どのような仕事を経験したいのか
- 3年後に、何ができるようになっていたいのか
- その経験は、今の会社では得られないのか
ここまで具体的に整理できたときが、転職活動を始めるタイミングだと思います。
2．上司や職場の人間関係に、安心して働けない
仕事内容に問題がなくても、毎日顔を合わせる相手との関係がつらければ、働き続けることは難しくなります。
- 上司の機嫌をうかがうことに、エネルギーの大半を使っている
- 相談やミスの報告をすると、一方的に責められる
- 職場で本音を話せる相手がいない
- 誰かを下げたり、陰口を言ったりする会話が多い
- 困ったときに相談できる場所がない
人間関係の問題を、すべて自分の努力で解決しようとする必要はありません。
自分の伝え方や関わり方を見直すことはできますが、相手や組織の文化まで、一人で変えることは難しいからです。
まだ辞めなくていい場合の見分け方
原因が特定の一人に集中しているなら、異動や配置換えによって解消できる場合があります。
人事や別の上司など、相談できるルートがあるかを先に確認してみてください。
一方で、特定の個人ではなく職場全体が同じような雰囲気になっている場合や、相談しても状況が変わらない場合は、環境ごと変える転職が現実的な選択肢になります。
我慢を続けて心身の状態を崩す前に、外の選択肢を確認しておくことも必要です。
3．転勤や異動で、働く場所を自分で選べない
住む場所は、生活の土台です。
転勤の辞令一つで生活全体が変わる働き方に、疑問を持つ人もいると思います。
私も、転勤をきっかけに転職を考えたことがあります。
仕事そのものよりも、
働く地域や生活拠点を、自分で決められない
ことに強く引っかかりました。
転勤には、経験の幅が広がる、新しい人脈を得られるといった良い面もあります。
ただし、家族、住居、子育て、介護などとの関係で、受け入れることが難しい場合もあります。
まだ辞めなくていい場合の見分け方
勤務地限定制度や、転勤について希望を出せる仕組みがある会社なら、まず制度を確認してください。
また、部署や職種を変えることで、転勤の可能性を下げられる場合もあります。
制度がない、制度はあっても実際には利用しにくい、今後も生活拠点を自分で選べない状態が続くのであれば、勤務地を会社選びの軸にした転職を考える段階です。
4．仕事ぶりが、評価や給与に反映されない
成果を出しても評価が変わらない。
何を頑張れば評価されるのか、基準が分からない。
この状態が続くと、仕事への意欲は少しずつ失われていきます。
給与額だけでなく、
- 責任や業務量だけが増えている
- 評価基準が公開されていない
- 上司によって評価が大きく変わる
- 昇給や昇格の条件が分からない
- 面談をしても、今後の課題を示してもらえない
といった状態も、転職を考えるきっかけになります。
まだ辞めなくていい場合の見分け方
評価面談で、
何ができるようになれば、次の等級へ上がれるのでしょうか
と具体的に聞いてみてください。
必要な成果や行動について明確な答えがあり、実際に昇給・昇格した事例もあるなら、まだ社内で動ける可能性があります。
一方で、基準を聞いても曖昧な答えしか返ってこない、評価制度はあるものの運用されていない、何年働いても昇給の実績がほとんどない場合は、個人の努力だけでは変えにくい問題かもしれません。
その場合は、外の求人と比較してみる価値があります。
5．子育てや介護など、生活との両立が難しくなった
入社したときには問題がなかった働き方でも、生活環境が変わることで合わなくなる場合があります。
私の場合、子どもが生まれてから、会社に求める条件が大きく変わりました。
それまでは仕事内容や給与を中心に会社を選んでいましたが、子育てが始まると、次の条件が重要になりました。
- 保育園の送り迎えに対応できるか
- 子どもの急な発熱や呼び出しに対応できるか
- 家族と過ごす時間を確保できるか
- 勤務時間や勤務場所を調整できるか
私は、保育園の送り迎えに柔軟に対応できる仕事かどうかを重視して、転職活動をしていました。
また、親や家族の介護が、働き方を見直すきっかけになる人もいます。
通院への付き添い、急な呼び出し、実家の近くで働きたいという事情。
子育てと介護では内容が異なりますが、仕事以外に担う役割が増えるという点は共通しています。
これは、仕事への意欲が下がったということではありません。
その時点の生活に合う働き方を、選び直す必要が生まれたということです。
まだ辞めなくていい場合の見分け方
まずは、現在の会社で使える制度を確認してください。
- 時短勤務
- 在宅勤務
- 勤務時間の変更
- 勤務地限定制度
- 育児・介護休業
- 部署異動
制度が実際に利用でき、周囲の理解もあるなら、転職しなくても両立できる可能性があります。
一方で、制度が形だけで利用実績がほとんどない、利用すると働きにくくなる、必要な時間帯に対応できない場合は、両立できる働き方を条件にした転職を考える段階です。
6．会社の将来性に不安を感じる
業績の悪化が続いている。
主力事業が縮小している。
人が辞めても補充されない。
会社の状態は、現在の働きやすさだけでなく、数年後の自分のキャリアにも影響します。
次のような状況が続いている場合は、注意が必要です。
- 退職者が増え続けている
- 将来に向けた投資が止まっている
- 方針変更について説明がない
- 主力商品やサービスの競争力が下がっている
- 経営層への信頼が失われている
- 同じ問題が何度も繰り返されている
まだ辞めなくていい場合の見分け方
一時的な業績の波なのか、構造的な問題なのかを分けて考えてください。
一時的な投資や事業転換によって利益が下がっているのであれば、将来的に回復する可能性があります。
一方で、業界全体が伸びているのに自社だけが長期間低迷している場合は、経営や競争力に問題があるかもしれません。
また、業界全体が縮小している場合は、個人や一企業の努力だけでは状況を変えにくいこともあります。
会社の将来と、自分のキャリアは切り離して考えて構いません。
会社に残ることだけが、会社への誠実さではありません。
7．心や体に不調が出はじめた
眠れない。
朝起きることがつらい。
休日になっても気持ちが回復しない。
仕事のことを考えると、強い不安を感じる。
心や体に変化が出ている場合は、ほかの6つとは判断の順番が異なります。
この項目だけは、先に休むことを考える
ほかのサインでは、「今の会社で変えられることがないか」を確認してから転職を考えます。
しかし、心身に不調が出ている場合は、先に休むことや、医療機関などへ相談することを優先してください。
有給休暇や休職制度を利用することも選択肢です。
限界に近い状態で転職活動を始めても、応募先を冷静に判断したり、面接に向けて準備したりすることが難しくなります。
回復してから動く方が、結果的に納得できる選択につながることもあります。
自分だけで抱え込まず、家族や信頼できる人、会社の相談窓口、必要に応じて専門機関へ相談してください。
不満がなくても、「やりたい仕事」は転職の理由になる
ここまで挙げた7つは、主に「現在の状態に課題がある」ケースでした。
一方で、今の会社に大きな不満はないけれど、やりたい仕事があるという理由で転職を考える人もいます。
- 以前から興味のあった業界や職種に挑戦したい
- 自分の経験を、別の分野で活かしてみたい
- 「いつかやりたい」と思ったまま、何年もたっている
このタイプの人ほど、迷いが長引くことがあります。
不満があるわけでもないのに、辞めてよいのだろうか
と、恵まれた環境にいることが、かえってブレーキになるからです。
しかし、不満がなければ転職してはいけない、というルールはありません。
やりたい仕事があることも、十分な転職理由です。
採用面接でも、不満から離れたいという説明だけでなく、次に実現したいことを具体的に話せれば、前向きな転職理由として伝えやすくなります。
動くかどうかの見分け方
判断の目安は、憧れのまま止まっているのか、すでに具体的に調べているのかです。
- その仕事について調べているか
- 実際に働いている人へ話を聞いたか
- 必要な知識やスキルを学び始めているか
- なぜ今の会社では実現できないのかを説明できるか
最後の点は、特に重要です。
やりたい仕事が今の会社でもできるなら、異動や社内公募の方が、早く確実に実現できる場合があります。
社内では実現できないと確認できたとき、転職が具体的な選択肢になります。
未経験分野への転職は、年齢やこれまでの経験によって、応募できる求人が限られる場合もあります。
「いつかやりたい」と長く考えているなら、その「いつか」を具体的な時期に変えて考えてみる価値があります。
私が実際に転職を考えたきっかけ
参考までに、私自身が過去に転職を考えたきっかけと、次の会社で変えたかったことをまとめます。
| 転職を考えたきっかけ | 次の会社で変えたかったこと |
|---|---|
| 転勤 | 働く地域や生活拠点を自分で選びたい |
| 人間関係・上司との関係 | 安心して働ける職場環境を選びたい |
| 今後の活躍機会が少ない | 経験を活かし、新しい役割へ挑戦したい |
| キャリア・市場価値への不安 | 社外でも活かせる経験や専門性を身につけたい |
| 保育園の送り迎え | 子育てと両立できる働き方を選びたい |
転職は、今の職場への不満を解消するためだけのものではありません。
やりたい仕事に挑戦するため、将来必要になる経験を得るため、子育てや介護など、その時々の生活に働き方を合わせるために選ぶこともあります。
転職の迷いを相談する相手は、慎重に選ぶ
迷ったとき、身近な同僚に、
転職しようか考えている
と話したくなることがあります。
ただし、まだ転職するか決めていない段階で社内の人へ話す場合は、慎重になった方がよいと思います。
同僚に悪意がなくても、話が別の人へ伝わる可能性があるからです。
飲み会の席で話題になる、別の相談の中で名前が出る、あなたを心配した同僚が良かれと思って上司へ伝えることもあります。
私は採用や人事の仕事をしてきましたが、本人が公表していない転職の迷いが、社内で知られているケースを見たことがあります。
転職するか決めていない段階で「辞めるかもしれない人」と見られると、次のような影響が出る可能性があります。
- 重要な仕事や新しい役割を任されにくくなる
- 長期的な育成や配置の対象から外される
- 結局残ると決めた後も、周囲との間に気まずさが残る
もちろん、信頼できる同僚への相談がすべて悪いわけではありません。
ただし、話した内容が社内に広がる可能性を受け入れられるかは、先に考えておいた方がよいでしょう。
相談するなら、利害関係のない社外の相手の方が安心です。
- 家族やパートナー
- 別の会社で働く友人
- すでに退職した元同僚
- 転職エージェントなどの社外の専門家
特に、すでに退職した元同僚は、社内の事情を理解しながらも、現在の評価や人事配置には関係しないため、相談相手として適している場合があります。
家族やパートナーには、迷っている段階で話す
家族やパートナーへの相談には、順番があります。
転職活動では、内定が出てから初めて転職の意思を伝え、家族から反対されることがあります。
いわゆる「パートナーブロック」と呼ばれる状態です。
反対されるのは、家族が転職に理解がないからとは限りません。
収入、勤務地、勤務時間など、生活に大きく関わる話を、決定に近い段階で突然聞かされたため、不安になっている可能性があります。
これを防ぐため、次の順番で話すことをおすすめします。
- 迷っている段階で「転職を考え始めている」と共有する
- 現在の不満だけでなく、転職によって何を変えたいのかを話す
- 年収の下限、勤務地、転職時期など、越えてはいけない条件を一緒に決める
先に条件を共有しておけば、家族やパートナーは、転職に反対する側ではなく、一緒に判断する側になります。
内定が出てから説得するのではなく、活動を始める前から相談する。
この順番の違いは、転職先を決める場面で大きく影響します。
私も家族がいる状態で転職活動をしましたが、保育園の送り迎えなどの条件を先に家庭で共有していたからこそ、会社選びの軸にできました。
最後に。迷っている人のためのセルフチェック
7つのサインを読んで、当てはまるものはあったでしょうか。
最後に、判断するときの目安を整理します。
同じ問題が続き、社内でも改善できない
転職活動の準備を始めてよい段階です。
準備といっても、すぐに退職することではありません。
職務経歴書を作る、求人を見る、転職サービスへ登録するなど、外の選択肢を確認するところから始めます。
当てはまるが、社内で試せることが残っている
まずは上司への相談、異動、制度利用など、今の会社でできることを確認してみてください。
それでも変わらなければ、その時点で転職活動を始めても遅くありません。
一時的な忙しさや、特定の出来事による不満かもしれない
すぐに結論を出さず、状況が落ち着いた後にも同じ違和感が残るかを確認してください。
「今は転職しない」と決めるのも、正しい選択です。
心身に不調が出ている
転職活動よりも、休養や相談を優先してください。
転職するかどうかは、少し回復してから考えても構いません。
転職活動を始めることと、会社を辞めることは別です。
情報を集めた結果、
今の会社に残る
と決めるのも、立派な転職活動の成果だと私は思います。
迷いながらこの記事を最後まで読んだこと自体が、自分の働き方を真剣に考えている証拠です。
焦らず、一つずつ整理していきましょう。
求人の探し方や応募経路の違いについては、こちらの記事で解説しています。
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